| 商号 | 株式会社スポーツサプライヤー |
|---|---|
| 所在地 | 〒542-0072 大阪府大阪市中央区高津2-1-13 (アクセスマップ) TEL:06-4963-3780 FAX:06-4963-3781 |
| 代表者 | ![]() |
| 業務内容 | スポーツ用品の製造及び販売 古物の仕入れ及び販売 <古物商 - 大阪府公安委員会第622212104931号> その他スポーツビジネス支援業務 |
| 取引銀行 | 三菱東京UFJ銀行 日本一支店 南都銀行 吉田支店 |
| 建物 | 129平方メートル(延) |
- 2008年(平成20年12月)
- 設立、スポーツ用品の卸売(WEB)を開始
- 2009年(平成21年 9月)
- 中古スポーツ用品の買取及び販売を開始
当社は2008年12月に設立しました。
設立の目的はスポーツ用品を商材として扱いたいと考えている他業種の小売店様(事業者様)に商品を供給することでした。その根底にはスポーツ用品の供給を通じて微力ながらスポーツ振興の一助となればとの想いがございます。
近年、良い悪いの議論はさておき、例えば雑貨店様や衣料品店様がスポーツ用品を新たな商材として扱いたいと考えた場合、もしくは勤め人が独立してスポーツ用品店を開店しようとした場合、スポーツ用品のメーカー・問屋に取引口座開設の依頼をする事になりますが、その場合、決して緩くない与信審査があり、かつ場合によっては一定の保証金を預ける必要がございます。 中規模以上の資本力のある事業者であれば問題ないにせよ、多くの零細・小規模の事業者にとっては小さくない負担となります。
結果として取引口座開設を断念せざるをえないケースも少なくないのではないでしょうか。 つまり、一定の資本力のある事業者でない限り、仕入及び販売のチャンスはないに等しい状況かと考えられます。大企業・中企業の立場に立つと、債権保全面、流通のコントロールを考えると、現状が当然のあるべき姿と判断されるのは承知するところではありますが、果たしてそれで本当に円滑なスポーツ用品の流通、その先にある消費者需要の喚起につながるのでしょうか。私には理屈ではない部分でしっくりときていません。
当社はまず「新たな需要の喚起」を目的として、「中古スポーツ用品の買取及び販売」を事業化します。 次に同様の目的で「スポーツをする場・環境の提供」事業を行います。 また近い将来「本当に円滑で開放されたスポーツ用品の流通」を目的として流通サービス事業を行う予定でございます。
当初は、中古スポーツ用品を一般消費者の方へ販売をする形をとりますが、あくまでも当社はスポーツビジネスをされている事業者様、始めたい事業者様を支援する企業である事を忘れずに事業を展開してまいります。
「スポーツビジネス事業者を支援する。」これが株式会社スポーツサプライヤーの使命です。
![]() |
|
||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1996年 | 専修大学法学部卒業 |
|---|---|
| 明治製菓株式会社入社 主にスポーツサプリメントの営業職に従事 |
|
| 2005年 | 明治製菓株式会社退社 |
| 株式会社アサイ(スポーツ用品卸)入社 | |
| 2006年 | 株式会社アサイ取締役社長室長に就任 |
| 2007年 | 株式会社アサイ取締役副社長に就任 (同社は2009年に破産手続き開始) |
| 2008年 | 株式会社スポーツサプライヤー設立 代表取締役社長に就任 |
大阪府大阪市中央区高津2-1-13
TEL:06-4963-3780 FAX:06-4963-3781
- 地下鉄堺筋線「日本橋」駅 7番出口
所要時間 徒歩5分 - 地下鉄谷町線「谷町九丁目」駅 1番出口
所要時間 徒歩6分 - 近鉄「日本橋」駅
所要時間 徒歩6分


























